寄与分を認められる可能性があります。
まず父親は祖父（被相続人）の財産の維持に貢献していることが明確です。代襲相続人は相続人ですので、被代襲者が生前行った寄与行為について、寄与分の主張ができると考えられています。また自身に寄与行為があれば、代襲原因（父親の死亡）の前後を問わず、主張できると考えられます。
※父親が祖父（被相続人）への扶養義務の範囲を超え、施設費用と介護費用を負担していれば、祖父はその出費を免れ、結果として財産が維持されたということができます。

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